文部科学省

文部科学省「ミラメク」noteです。この名称は、文部科学省のシンボルマークのモチーフである、「未来」を指し示す羅針盤と、英語略称 “MEXT”「メクスト」からとりました。教育、科学技術・学術、スポーツ、文化についての取組事例やインタビューでのリアルな情報を紹介していきます。

文部科学省：科学技術・学術

文部科学省

13本

文部科学省による科学技術・学術関係の記事です。
文部科学省：教育

文部科学省

22本

文部科学省による教育関係の記事です。
文部科学省の広報誌「ミラメク」2024年秋号

文部科学省

4本

広報誌「ミラメク」2024年秋号を刊行しました（10月4日）。PDF版も刊行しています：https://www.mext.go.jp/b_menu/kouhou/index.htm
地域発！教育振興基本計画×実践事例レポート

文部科学省

11本

2023年6月16日に閣議決定された教育振興基本計画では、「持続可能な社会の担い手の育成」と「日本社会に根差したウェルビーイングの向上」を２つの大きなコンセプトとして掲げています。今後、国の計画を参考にしながら、各自治体においても教育振興基本計画が策定されることになります。「地域発！教育振興基本計画×実践事例レポート」では、各地域における計画の内容の具体的な取組の参考になるような情報・事例を発信していきます。
G7富山・金沢教育大臣会合レポート

文部科学省

19本

2023年5月に開催されるG7広島サミット（主要国首脳会議）関係閣僚会合として、令和5年5月12日（金曜日）～15日（月曜日）に、G7富山・金沢教育大臣会合を開催します。このマガジンでは、会合のレポートなどをまとめて投稿してまいります。

「高知家まなびばこ」ってどんな箱？高知県の目指す教育DXを支える仕組みを紹介！～教育振興基本計画×実践事例・第３弾＜後半＞～

教育振興基本計画の閣議決定から半年が経過しました。自治体においても国の計画を参考にしながら、各自治体の計画策定が進んでいます。今回は、高知県よりレポートをいただきましたので２回に分けてお届けします！この＜後半＞記事では、教育振興基本計画の中で５つの基本的な方針のうちの１つとして掲げられている、「教育デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進」の実践の事例として興味深い取組を紹介いただいています。＜前半＞記事：みんなが生き生きと学ぶ大家族！「高知家」が取り組む遠

【廃校活用】築60年の廃校がモノづくりの魅力発信地に変身　シェアアトリエ「海の校舎」（岡山県笠岡市）

　少子化による児童生徒数の減少により、全国で毎年約450校の廃校施設が発生しています。廃校は、一見すると役目を終えた施設に見えますが、建物自体は電気やガスなどの基本的な設備が整っているため、地方公共団体にとって貴重な財産です。現存する廃校施設の約８割は様々な用途に活用されています。しかし、残りの約2割の廃校は「施設の老朽化」「財源確保が難しい」「活用方法がわからない」等の理由で活用に至っておらず、毎年の維持管理費が地方公共団体の負担になっている状況があります。　そこで、

【国立極地研究所】創立50周年のあゆみと極域研究の展望【極を究める。】

　21世紀以降、気温上昇や氷床融解といった顕在化する気候変動リスクや、その原因として監視されている温室効果ガスの長期観測を行う研究の重要度は、社会的にも高まっています。地球環境変動を監視し、社会や政策判断に資する情報を供給していくことを目指しているのが、2023年9月に創立50周年を迎えた国立極地研究所です。　国立極地研究所は、南極と北極に観測基地を擁し、日本の極地科学研究と極地観測の中核拠点として、極地すなわち「南極・北極」に関する科学研究を全国の大学や研究機関の研究者

【不登校対策】誰一人取り残されない学びの保障に向けて（インタビュー）

　2022年度の小・中学校の不登校児童生徒数が、約30万人と過去最多となりました。また、欠席日数90日以上の不登校の生徒は約５万９千人、学校内外の専門機関等で相談・指導を受けていない児童生徒数は約11万4千人に上っており、子供たちのSOSを受け止め、外部の関係機関等と連携してきめ細やかな対応をすることが求められています。　そこで、文部科学省は全ての児童生徒が安心して学ぶことができるよう「誰一人取り残されない学びの保障に向けた不登校対策（COCOLOプラン）」と「不登校・い